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FPスタッフ2018 R1.0

試算機能一覧

〈FPスタッフ2018の主な機能リスト〉

  1. 全60種を超える最新制度対応のシミュレーションツール満載
  2. エクセルソフトだから、動作が軽く、電子稟議書への添付も簡単。資料作成の時間を大幅に短縮できます。
  3. 年度内の法改正などを1年間無償でバージョンアップ
  4. タブレット用簡易試算シート追加
  5. 地銀、信金、生保での導入実績多数。
〔相続関係フォーム〕
相続資金計画提案シート/相続税試算/相続人関係図/相続税上昇試算/贈与税試算/教育資金の一括贈与試算/自社株評価試算/財産目録 ほか
〔不動産関係フォーム〕
賃貸不動産事業収支・建設投資採算・中古物件収支試算/不動産評価/居住用資産の買換え特例 ほか
〔法人関係フォーム〕
役員退職金・法人成り試算/キャッシュフロー計算書/損益分岐点分析/医療法人の出資金評価 ほか
〔所得税関係フォーム〕
所得税(一般用・分離課税)・退職所得税額・公的年金等の雑所得の試算・配当控除の試算/減価償却費の試算 ほか
〔ローン関係フォーム〕
借入金返済計画(元利均等・元金均等)/返済条件による借入額試算/金利別ローン返済額比較表(元利均等・元金均等)/複合型借換試算 ほか
〔資産運用・401(k)関係フォーム〕
リスク許容度診断シート/アセットアロケーション試算/各種積立・運用試算/外貨預金実質利回り試算/確定拠出年金(企業型・個人型)ほか
〔年金・ライフプラン関係フォーム〕
老齢年金・在職老齢年金・障害年金の試算/遺族年金の計算/教育費用試算/個人バランスシート ほか
〔タブレット用フォーム〕
簡易相続計算/簡易借換試算

FPスタッフ2018主な追加機能一覧
(FPスタッフ2017からの税金および年金・社会保険等制度改正への対応内容)

〈相続関係フォーム〉

  • 自社株の相続税納税猶予税額の試算⇒納税猶予の対象となる非上場株式等の制限の撤廃や、納税猶予割合の引上げ等の特例措置への対応
  • 自社株評価試算⇒業種目別株価等の更新
  • 医療法人の出資金評価⇒業種目別株価等の更新

〈不動産関係フォーム〉

  • 賃貸不動産事業収支試算⇒平成30年分法人税率23.2%に引き下げ
  • 中古物件事業収支試算⇒平成30年分法人税率23.2%に引き下げ
  • マンション投資試算⇒社会保険料率変更(平成30年4月時点)
  • 譲渡損失の繰越控除試算⇒適用期限の2年延長、社会保険料目安額更新(平成30年4月時点)
  • 居住用資産の買換特例⇒適用期限の2年延長

〈法人関係フォーム〉

  • 役員退職金試算⇒平成30年分法人税率23.2%に引き下げ
  • 役員給与最適額試算⇒平成30年分法人税率23.2%に引き下げ、社会保険料目安額更新(平成30年4月時点)
  • 法人成り試算⇒平成30年分法人税率23.2%に引き下げ、社会保険料目安額更新(平成30年4月時点)
  • 法人税等税額計算⇒平成30年分法人税率23.2%に引き下げ
  • 医院開業試算(個人)⇒平成30年分法人税率23.2%に引き下げ
  • キャッシュ・フロー計算書⇒リース資産の取得や負債の支払などに対応

〈ローン関係フォーム〉

  • 住宅ローン減税額試算(特定増改築含む)⇒社会保険料目安額更新(平成30年4月時点)

〈資産運用・401(k)関係フォーム〉

  • 確定拠出年金(個人型・企業型)⇒社会保険料料率変更(平成30年4月時点)

〈年金・ライフプラン関係フォーム〉

  • ライフプラン(リタイア編)⇒社会保険料率変更(平成30年4月時点)
  • ライフプラン(住宅編)⇒社会保険料率変更(平成30年4月時点)
  • 教育費用試算⇒日本学生支援機構「平成28年度 学生生活調査」(2018/04公開)の反映

本ソフトの動作環境

  • Windows環境(Windows Vista/7/8/10)にて表計算ソフト「Excel2010」以後のバージョンが動作するパーソナルコンピューター・タブレット端末が必要です。また、[Excel 2003],[Excel 2007]は非対応です。(Windows,Excelは、米国Microsoft Corp.の登録商標です)
  • 提供媒体:CD-ROM
  • 本ソフト使用は、1セットのご購入に対し、1台のパソコンでの許諾が認められており、複数のパソコンへのコピー利用を禁じます。
  • 本商品の各試算内容は、随時変更・追加される場合があるほか、画面の仕様が異なる場合があります。

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