KINZAI Webアカデミー
受講者・受験者ログイン （受講者・受験者情報登録、受講・受験申込）
Web講義受講申込、検定／認定試験（CBT方式）受験申込ページに遷移します。
団体とりまとめご担当者様ログイン （団体情報登録、成績管理）
団体とりまとめご担当者様ログインページに遷移します
「デジタル金融サービスエキスパート／スタンダード」Web講義+認定試験（CBT方式）
デジタル金融関連業界の持続的かつ健全な発展に寄与することを目的とし、適切かつ円滑な業務運営に資する人材を確保するために「デジタル金融サービスエキスパート／スタンダード認定制度」を創設します。デジタル金融・フィンテックサービスの担い手となるコア人材の育成を図るため、エキスパート（マネージャー層）とスタンダード（初級・中級者層）の階層別にそれぞれ「資金決済コース」「暗号資産コース」を設けます。
KINZAI公益通報対応業務従事者育成プログラムWeb講義+認定試験（CBT方式）
「地域継業サポーター」養成スクール（Web講義）＋認定試験（CBT方式）
一般社団法人金融財政事情研究会は、株式会社バトンズと共同で、『地域継業サポーター』認定制度を創設いたしました。同認定制度は株式会社バトンズと共同で実施する養成スクールと弊会が実施する認定試験から成っております。2022年10月からの開講です。
公益通報対応業務従事者に求められる教育を提供し、実践的スキルを確認・認定します。
「KINZAIビジネススキル認定プログラム」Web講義+認定試験（CBT方式）
コロナ禍、DX対応により業務内容が大きく変化した方、配置転換によりリスキルの必要性を感じている方、Web講義とCBTにより、短時間で新しいスキルの習得が可能です。
「きんざいWebスクール」Web講義+確認テスト（IBT方式）
録画講義をオンデマンド配信で受講していただくWeb講義とオンライン確認テスト（IBT方式）を組み合わせ、受講の場所と時間を選ばずに学習できる新しいスクールです。
以下の各科目の詳細ページより、サンプル動画として、講義の開始やダイジェスト版を視聴することができます。
☞【（１）コロナ禍の事業者支援・コンサルティング機能発揮のためのWebスクール】
- ☞Ａ．経営改善支援を学ぶ
- ☞Ｂ．分析ツールを事例で学ぶ
- Ｃ．業種別・経営改善支援を学ぶ
☞C-１ 製造業編
☞C-２ 卸売業編
☞C-３ 小売業編
☞C-４ 飲食業編
☞C-５ 情報通信サービス業編 - ☞Ｄ．アカウンティングを学ぶ
「金融内部監査人養成Web講義」Web講義+認定試験（CBT方式）
AML／CFTオフィサー（アンチマネロン・オフィサー）養成講座（Web講義）＋検定試験（CBT方式）
コンプライアンス部門やリスク管理部門等の管理部門等マネロン対策の第２線の役割を担う方々を対象に、録画講義をオンデマンド配信で受講していただくWeb講義と、講義修了後に全国各地のテストセンターにおいてCBT（コンピューター試験）方式で受験していただく「AML／CFTオフィサー検定試験」（CBT方式）をセットにして提供し、マネロン対策の実務を学びます。
「M&Aシニアエキスパート」Web講義＋認定試験（CBT方式）
一般社団法人金融財政事情研究会は、株式会社日本M&Aセンターと共同で、2012年度に『M&Aシニアエキスパート』認定制度を創設いたしました。2013年度からは同養成講座ならびに認定試験を開催しており、これまで多数ご活用をいただいております。毎年５月と11月に会場で行う講義＋認定試験のほか、年間を通じていつでもご受講いただけるWeb講義＋認定試験（CBT方式）で実施しております（毎年７月コンテンツ更新）。
「事業承継シニアエキスパート」Web講義＋認定試験（CBT方式）
一般社団法人金融財政事情研究会は、株式会社日本M&Aセンターの協力により、2017年度に『事業承継シニアエキスパート』認定制度を創設いたしました。同認定制度は株式会社青山財産ネットワークスと共同で実施する養成スクールと弊会が実施する認定試験からなり、これまで多数ご活用をいただいております。年間を通じていつでもご受講いただけるWeb講義＋認定試験（CBT方式）で実施しております（毎年７月コンテンツ更新）。
問い合わせ先
受講・試験のお申込み・受験について
下記の株式会社シー・ビー・ティ・ソリューションズ（CBT-Solutions）受験サポートセンターにご連絡いただくか、同社のウェブサイトをご参照ください。
受験サポートセンター
TEL 03-5209-0553（年末年始を除く、9:30～17:30）
「M&Aシニアエキスパート」「事業承継シニアエキスパート」「地域継業サポーター」の内容、団体申込について
事務局（一般社団法人金融財政事情研究会内）
TEL 03-3358-0057（平日10:00～16:00）
上記以外の科目の内容、団体申込について
一般社団法人金融財政事情研究会・教育研修事業部
TEL 03-3358-1786（平日10:00～16:00）